就職・転職の検討においては会社選びもさることながら、業界の動向を探る事も非常に重要です。
業界というのは市場の事ですね。まず市場が存在していて、そこに会社が所属しているイメージで捉えると分かりやすいかと思います。
成長を続けている業界で働く事には大きなメリットがあります。
- 様々な仕事を経験できる
- 上のポストが空きやすい
- 給与がある程度上がりやすい
- 実績を作りやすい
成長を続けている業界は、その業界に属している会社の多くが成長している事になります。
会社が成長する為には業務の拡大が必要になります。
業務拡大には「人」が必要不可欠になるので、成長業界で働いている人は上記の恩恵を受けることができるのです。
ではコロナ禍で経済が厳しい昨今、ドラッグストア業界はどうなっているのでしょうか？
結論から言うと、ドラッグストアは成長業界です。
私自身この10年間近くドラッグストア業界で働いていますが、業界全体が毎年成長し続けています。
コロナ禍の直近1年間でも成長を続けています。
成長し続けている業界、それこそが私がドラッグストアへの転職をオススメしている最大の理由です。
今回の記事では総合職の方にむけて、そんな成長著しいドラッグストア業界について解説します。
この記事を最後まで読んで頂けるとドラッグストアに転職するメリットを知ることができます。
- 小売業の中でも特にドラッグストアは成長業界
- ドラッグストアはコロナ禍においても大活躍した
- 実はドラッグストアは人手不足に困っている業界
- 専門性があり、かつ未経験者でも活躍できる
それぞれ詳しく解説しますので、最後までお付き合い頂けると嬉しいです。
10年以上ドラッグストア業界は右肩上がりの成長を続けている
ドラッグストアは過去10年間以上、ずっと右肩上がりの成長を続けています。
ぱっと思い浮かぶ他業界では、IT業界などが成長し続けているイメージがあるかと思います。
実はドラッグストア業界も、規模こそ異なりますが成長を続けています。
毎年成長を続けている業界ってそれほど数が無いんですよね。興味ある方は業界動向を調査している専門サイトを見てみて下さい。
でもドラッグストア業界で働いてない方からしたら「何で成長してるの？」って思いますよね。
ここではドラッグストアが成長を続けている大きな要因について解説させて頂きます。
新規出店数の増加
近年皆さまの地域でもドラッグストアの店舗が多くなってきていませんか？
何となくの感覚ではそう感じていると思いますが、実際に新規店舗数は増加傾向が続いています。
会社によっては20年弱で1,800店舗ほど増加しているケースもあります。凄い数字ですよね。
1年間で単純計算すると90店舗もオープンしている計算になります。
私の所属している会社でもコロナ禍で鈍化傾向にはあるものの、1ヶ月で数店舗は新規出店をしています。
ドラッグストア業界全体の店舗数の推移は、こちらのサイトがとても分かりやすいです。【最新版】ドラッグストア、百貨店、コンビニの売上高、店舗数の推移と比較
会社の売上を増やすためには新規出店はかなり有効な手段です。
新店の売上がそのまま会社の売上にオンされるので、どこの会社も新規出店には力を入れているわけですね。
ドラッグストア業界の各社が売上を拡大することにより、ドラッグストア業界全体の成長の底上げに繋がります。
需要が無ければ新規出店をしてもコストがかかるだけです。
これだけ各社新店を出していて、しかも業績を伸ばしている。
業界全体が勢い付いている証拠ですね。
取り扱いサービスの増加
現在ドラッグストアはもはやた医薬品と薬を売っているだけの店舗ではありません。
今まで他業種でしか扱っていなかったサービスもどんどん取り入れています。
医薬品･･･風邪薬、胃腸薬、目薬、鎮痛薬、ドリンク剤、ビタミン剤など
医療用品･･･マスク、消毒薬、絆創膏、サポーター、カラコン、血圧計など
化粧品･･･制度化粧品、化粧水、洗顔、メイクグッズなど
雑貨･･･洗剤、掃除用品、ペット用品、園芸用品、季節催事品など
食品･･･日配品、飲料、パン、弁当、菓子、アイス、冷凍食品、野菜、精肉など
※取り扱い商品はもはや書き切れません。まだまだ沢山あります。
生活に必要な物の多くはドラッグストアひとつで揃える事ができますね。
これだけサービスを充実させると、他業態からのお客様の獲得にも繋がります。
扱う商品が増えれば増えるほど、地域のお客様にとっては買い物が便利になります。
さらにドラッグストアには医薬品という独自の強みがあります。
調剤、一般用医薬品を買いに来たお客様が、ついでに雑貨や食品を買っていくといった事が起きるのです。
客数が増加してさらには買上げ点数も増える。
こうして各社の業績はさらに拡大していきます。
ドラッグストア企業は減少傾向
店舗数も増加し、各社業績も拡大しています。
しかしドラッグストア企業数は減少傾向にあります。
その要因としてはM&Aです。会社同士の吸収合併ということですね。
ドラッグストアは各社それぞれ特徴があります。
郊外型を主に展開する企業と、駅前立地をメインに展開する企業とでは力を入れる所が変わってきますよね。
それぞれの企業の得意不得意を合併する事により補うことができるわけです。
その為、ドラッグストア業界ではM&Aは頻繁に行われる傾向にあります。
その結果、ドラッグストアの会社数自体は減少傾向にあります。
自分が勤めていたドラッグストアの社名が吸収合併により変更になり、店舗の屋号が変更になるケースもあるということです。
その際には店舗運営のやり方も大きく変更になる場合もあります。
ある意味、転職した状態と変わらないですね。
ドラッグストアはコロナ禍においてはどうだったか
近年の業界を語る上でコロナ禍の問題は避けて通れません。
ニュースでは連日のように景気の悪化が騒がれています。
特に飲食業界は大打撃を受けていることは皆さまも重々承知かと思います。
景気悪化の影響を受けているのは飲食業界だけではありません。
飲食が営業を止めてしまえば食品卸も大打撃を受けます。コロナ禍が怖い所は一部の景気の悪化だけでなく、日本全体が連鎖してしまっているところです。
ではドラッグストアはこのコロナ禍において現状どのようになっているのでしょうか。
増収となった企業が多かった
結果としてはコロナ禍においてもドラッグストアの企業の多くは好調な業績をあげました。
コロナウイルス関連のニュースでドラッグストアに開店待ちの行列ができている場面を覚えている方も多いかと思います。
私もその時期に店舗勤務していましたが体感的にも本当に忙しかったです。
開店と同時にピークタイムがくるようなものでした。混乱を避ける為に行列の整備もしなくてはいけません。
初めて経験する業務ばかりで四苦八苦していましたね。お目当ての商品が買えなかったお客様には別途対応が必要にもなりました。
各企業未経験への問題の対応に頭を悩ませながらも、結果としては増収に繋がりました。
具体的にドラッグストアがコロナ禍において好調だった商品を解説していきます。
マスク・除菌関連商品が好調
コロナ禍においてマスクとアルコール除菌は生活必需品となりましたね。
今までマスクをしなかった方も、外に出る際は常にマスクをしています。職場などではアルコール消毒剤の設置が当たり前になりつつありますね。
これらの商品が国民のほぼ全員が使うようになり、使う頻度も増えれば当然需要は高まります。
マスクやアルコールの衛生管理商品は種類もコロナ禍において増えました。
１年中マスクを付けるようになった為、夏用の薄い生地のマスクや冬用の厚い生地のマスク、さらにはマスク用のフィルターなんて商品も発売されています。
それだけ需要が高まったということですね。
もともとドラッグストアでは医薬品、衛生用品の利益率は非常に高いです。具体的な金額は各社で異なりますが、30%以上、多いと50%に及ぶ商品もあります。
利益率が高い商品の販売点数が増加した為、各ドラッグストア企業の収益はコロナ禍においても増加しました。
食品分野が好調
私が実際に勤務していても感じましたが、食品のまとめ買いをされるお客様が非常に多くなりました。
地震や台風などの自然災害の際には乾麺やお菓子、レトルト食品、飲料が急激に売れ始めて棚がスカスカになることがあるのですが、それに近い現象が今回も発生しました。
緊急事態宣言が発令され人々は外出せずに自宅で過ごす事を半ば強制されました。
自宅で長時間過ごすために日持ちする食料品を一気に買い溜めしてしまおう、という考えるお客様が非常に多くいるということですね。
今やドラッグストアで取り扱っている食品はスーパーにも負けていない店舗だってあります。
以前は軽食しか扱っていないイメージもありましたが、家族の1食分はドラッグストアで用意できちゃいます。
カゴいっぱいに食料品を入れてレジに並ばれるお客様がコロナ禍では印象に残っています。
ドラッグストア業界では新規顧客獲得の為に食品に力を入れてきた企業が多かったのですが、ここにきてその成果がより現れましたね。
地域の自粛生活を支える存在になった
私はコロナの始まりから2回に及ぶ緊急事態宣言、そして現在も店舗で勤務を続けています。
緊急事態宣言を受けて私の所属する店舗の地域も、今まで味わったことのない独特の雰囲気に包まれました。
強制こそされていませんが、実質遠出の外出は禁止さるているようなものです。許されるとすれば家の近隣に買い物に行くくらい。
スーパーの買い物が娯楽になっていた時期もありましたよね。
それはドラッグストアでも同じような事が起きてました。
前述したようにドラッグストアでは生活必需品を扱っています。そして生活必需品も新商品が次々と発売されます。
「何この商品！初めてみた！面白い！」
「これ家の残り無くなってたよね、買ってく？」
お客様は生活必需品だけでなく「買い物」という行為を楽しんでいるように、私には見えました。
マスク・アルコールの行列から始まり2度の緊急事態宣言。
地域の方と店舗は、この大変な時期をお互い経験しています。ある意味で協力して乗り切ってきました。
店員の立場からするとやはり業務負担は増えた1年間でした。
そういう時にお客様からの労いの言葉を頂けると本当に元気になるんですよね。
幸いにも私の働く地域は心優しい方が多く、暖かい言葉を沢山かけて頂きました。
こういう経験って私以外の従業員もしているんですよね。
ドラッグストアはコロナ禍を経て、地域との結び付きをより強める事ができたのではないでしょうか。
お客様もドラッグストアは生活に必要で欠かせない存在だと改めて感じてもらえたのではないかと思います。
買い物はお客様と店舗の両者が存在して初めて発生します。お互いの関係性の強さが重要です。
結果としてコロナ禍は、地域と店舗の関係性の強化に繋がりました。
ドラッグストアは万年人手不足
成長を続けているドラッグストア、コロナ禍においても市場は拡大しています。
市場が拡大するという事＝さらに売上を増やしていく、ということです。
売上を増やす為には前述したように、新規出店や新サービスの導入を行う必要があります。
ドラッグストア企業単体毎に考えるとM&Aはかなり手っ取り早く有効な手段です。
吸収する側の企業は店舗数が一気に増えますし、その分の売上も確保されます。
M&Aしたからといっても、業界全体から見た数値は変わりませんけどね。1社＋1社、2社合計かの違いなので。
また各ドラッグストア企業は売上の為だけにM&Aを行うわけではありません。
その理由を深掘りするとドラッグストアは常に人手不足だということがわかってきます。
有資格者が必要
ドラッグストアの店舗運営には必要資格を持つ管理者が必要です。これは法的に定められている事です。
また医薬品の商品説明ができる従業員は、登録販売者か薬剤師でないといけないとも決められています。
ドラッグストアにおいては主力商品はまず医薬品です。ドラッグストアで扱う商品の生命線です。
医薬品の接客レベルの高さはお客様満足に繋がります。医薬品に関してはお客様も知識が無い方も多いので、最も接客を受けたい商品なのではないでしょうか。
資格を持っている従業員がいなければ、そもそもお客様に対して接客をできないのです。
そしてひとつの店舗に資格者が1人いれば良いというわけではありません。
実際に勤務している私の経験ですが、資格者は多い方がお客様の医薬品相談にスムーズに対応できます。
資格者が私ひとりのシフトの場合、複数のお客様から問い合わせがあった場合にどちらかのお客様をお待たせする事になってしまうんですよね。
資格者が多いほど「接客」を活用した戦略も立てやすく、各ドラッグストア企業は有資格者の確保、育成に必死です。
M&Aは吸収する側の企業は一気に大量の資格者を会社として抱え込む事ができます。
専門家が必要
これは資格者とも被る話になりますが、ドラッグストアは医薬品に限らず様々な部門の専門家を求めています。
ドラッグストアのM&Aは吸収合併する事で、各企業のノウハウを融合して会社としてさらに進化しようという目的があります。
ドラッグストアは近年新しい取り組みを次々行っています。
商品においては新しいジャンルに積極的に挑戦して「こんな商品も売ってるの！？」とお客様に驚かれてます。
今までに経験の無いジャンルの商品を扱うためには、その商品に詳しく取り扱った経験のある専門家が必要です。
また新たな取り組みは商品に限った話ではありません。
例えばITですね。私も10年間店舗で働いていて変化を強く感じてます。
店舗作業を陰で支えるシステム。日々進化してますね。
業務で使用する機材も使いやすくなってきていますし、従業員が事務作業を行うためのPCもレイアウトなどが改善されより見やすくなってます。
今のシステムのここの部分をこう変えたら良くなるのではないか。
この着眼点はITに長けた方でないとそもそも思いつきません。
ドラッグストアは多種多様な方向性で成長しようとしています。その為にはバラエティに富んだ専門家が必要です。
管理者が必要
新規出店して店舗数を増やす分だけ管理者も要になります。登録販売者と店長のことです。
登録販売者としてドラッグストアの責任者になる為には最短でも2年間の実務経験が必要です。さらに合計勤務時間も1,920時間働いていなければなりません。
変化のスピードが早い現代において2年間というのは中々長い期間ではないでしょうか。
しかし店舗全体の責任者である店長には、実務経験のある登録販売者である事は必ず求められる条件です。
法で定められているからという事もありますが、私が実際働いていても思いますがこの期間は経験を積むという意味で絶対に必要だと断言できます。
実務経験を積む為にドラッグストアで働き始めてからでしか見えてこない事が多々あります。
まず登録販売者の資格試験を合格した全ての方が、責任者の条件を満たすまで勤務を継続できているわけではありません。
2年間の内に生活環境が変わり登録販売者の責任者になる必要がなくなる事もあります。
働いてみたら仕事内容が自分に合ってない、と感じてしまう場合だってあります。
責任者になれる資格者の働ける地域が限定的であることだって考えられます。
また登録販売者として責任者になれる条件を満たしても、能力的にはまだまだ勉強が必要です。
企業としては登録販売者の育成も行いつつ、より確実な方法で実務経験のある登録販売者を補充していく必要があります。
そのための手段として、M&Aは非常に手っ取り早く責任者を補充する事ができるのです。
既に店舗で責任者として働いている人材を一気に獲得できるので、ひとりずつ求人対応して集めて教育していくより短期的には効果絶大ですよね。
ドラッグストアは資格者をとにかく欲している事がわかります。
ドラッグストア業界の優れているポイント
ドラッグストアは成長を続けて伸び続けているからこそ、常に人材を欲しています。
企業の売上が伸びる→人手が足りなくなり採用する→企業は事業をより大きく展開できる
プラスの理由から人手不足が発生しています。
さらに成長を続けようとするドラッグストア。
実際に働く私が成長市場であるドラッグストアが、他の業界に比べて魅力だと感じるポイントをお伝えします。
ここでは3つのポイントで解説します。
中間管理職のポストが空いている
主に店長ですね。この「店長」という存在が足りていた時期を、私はこの10年間見た事がありません。
新店の出店ペースが早ければ早い企業ほど中間管理職のポストは空きやすくなります。
一般社員の店長への育成が、出店の早さに追いつかないんですよね。
登録販売者としては最短で2年間で管理者の条件は満たす事ができます。その時点で企業が店長として任命すれば、とりあえず新たな中管理管理職の誕生です。
しかし2年間は長いようで短い期間です。
私個人の意見としては未経験で仕事を始めた方の場合、2年間では店長としての実践レベルの能力はまだまだ身に付かないと思ってます。
店長の仕事については別記事で解説してますが、かなりの人間力が試される仕事です。
元々持ち合わせている人格や考え方に、仕事を通して得た経験を掛け合わせて、ようやく店長としてスタートラインに立つことができます。
仕事を通して得なければならない体験は幅広くて、幾らでも突き詰める事ができます。
例えば売場管理の知識、店舗の数値改善の知識。ノウハウは必要ですが実体験を伴わないと、机上の空論を語るだけの店長になってしまいます。
あとは人の管理について。人と関わる能力です。これは避けては通れないです。店長の仕事はココがメインといっても過言ではないです。
しかし人との関わりこそ実体験からのトライ&エラーを繰り返して学ばなければなりません。
相当時間が必要ですし、店長になってからも日々磨いていかなれげならない能力です。
企業もそこは理解している為、未経験者は最低でも5年前後は店舗で実体験を積む事が多いです。
この5年前後の間にも新店は増え続けています。
全ての従業員が店長になりたいわけではないですし、残念ながら適性がない方も一定数います。
各ドラッグストア企業は即戦力は勿論ですが、未来の店長候補も必要としています。
あなたの熱意と能力が企業の一定基準を突破できれば、店長として中管理管理職に就くことは容易です。
今までの経験が活かせる場面がある
ドラッグストアは店舗数だけでなく、サービスに関しても次々と新しい取り組みを行なっています。
新しい取り組み自体にもそれぞれ専門家は必要ですが、スタートした新サービスはまだまだ改善の余地があります。
食品部門を例にして話してみます。
今やドラッグストアの食品の取り扱いはコンビニやスーパーに迫る勢いがあります。
しかし未だ発展途上の部門ともいえます。ドラッグストアの初期には無かった商品で現在も試行錯誤を繰り返しています。
ドラッグストアが食品を強化してきたといっても、まだまだスーパーの品揃えには遠く及びません。
コンビニの新商品の切り替えの早さにも全然追いつけていません。
ドラッグストアで働く私がそう感じるのですから、スーパーやコンビニの経験者からすれば尚更そのように感じるのだと思います。
今後さらに食品部門を強化する為にはドラッグストアはどうしたら良いか？答えはシンプルでスーパーやコンビニの経験者に力を貸してもらう事です。
自店の食品商品の棚を見直した際に、スーパーやコンビニ経験者でしか思いつかない発想が必ずあります。
「この時期は別カテゴリーの食品の方が売れるんだけどなぁ」「こういう新商品は良く売れる！」
こういったアイデアは現場レベルですぐに取り入れる事ができます。
食品を例にして解説してますが、雑貨でも化粧品でもそれ以外のサービスに関しても同じ事がいえます。
つまりドラッグストア業界は未経験でも、過去の仕事の経験を活かせる機会が多いということです。
別業種で働いていた方の経験をドラッグストアは必要としています。
専門性のある小売店
これまでドラッグストアの拡大してきたサービスについて多く語りましたが、最後に医薬品について触れたいと思います。
ドラッグストアの主役はやはり医薬品です。
各企業は医薬品を販売する為にコストをかけ資格者を採用、育成して販売体制を維持しつつ店舗数を拡大しています。
この販売体制は他の小売業では現状真似できていません。営業時間中に常に医薬品を販売できている店舗はドラッグストアのみです。
数値的な面でも医薬品はスーパーエースです。
医薬品は売上の面もですが、利益率が他商品に比べて圧倒的に高く店舗の経常利益に大きく貢献します。
他小売業では販売が難しく、消費者からの需要も高い医薬品をドラッグストアが独占販売しているような状態です。
医薬品を中心に据えて化粧品、雑貨、食品のサービスを充実させる。
小売業の中でも唯一無二の専門性がある、それがドラッグストアです。
【最後に】今後のドラッグストアについて思うこと
今回の記事ではドラッグストア業界の現状について解説しました。
私自身ドラッグストアで働いていて、常に業界が成長していて変化が激しい事を感じます。
コロナ禍で多くの企業は増収となりましたが、一方で売上が落ち込んだ企業もあります。
外国人客のインバウンドに力を入れていた企業です。
この1年間コロナウイルスの感染対策によって入国禁止措置がされ、外国人旅行者が目に見えて減りましたよね。
インバウンドによる売上は単価も高く、特に都心部だとその売上は無視できない大きさになっています。
その売上が急に無くなるのですから、企業全体の売上は落ち込みます。インバウンドを頼っていた企業は別の方法を検討しなければなりません。
今ではインバウンド特需による売上は期待できません。売上戦略としては避ける事が望ましいかと思います。
しかしながらこのインバウンド特需を狙った戦略は数年前まではどの企業も積極的に狙っていきたい戦略の１つでした。
外国人旅行客は今後も増え続ける、だからそこの売上を狙う。そういった予測が立てられていました。
それがまさか2020年にこのような事になるとは誰も想像がつきませんでした。
業績不調の企業は現状を受け入れて新しい取り組みに挑戦しなくてはいけません。
本記事でも解説しましたがドラッグストア業界は企業の吸収合併が盛んです。会社の基盤が緩めばあっという間に会社は無くなってしまいます。
企業だけではなく業界で働く私達も、変化に対応していく必要があります。
常に変化し続けていく仕事の環境をどうやって前向きに捉えるか、今後ドラッグストアで働く上では必要不可欠な心構えです。
今後転職される皆様も共に変化を楽しんでいきましょう。
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